早期退職して出戻り社員になれる？採用の現状とメリットデメリット

早期退職・希望退職に応募して会社を辞めたものの、その後入った会社でうまくいかない、起業したけど上手くいかないということは案外よくあることです。
「会社の外に出てみて初めて前の会社の良さが分かった」というのは特に大手企業退職者にありがちです。

最近になって出戻り採用やアルムナイ採用、カムバック採用などの名称で、一度会社を辞めた社員の再入社を受け入れる企業が増えてきています。
しかし、自己都合退職や育児・介護などと違い、早期退職者は割増退職金や再就職支援まで受けて会社を辞めた身です。
そんな早期退職をした社員がまた前の会社に出戻ることはできるのでしょうか？

この記事では、出戻り採用の現状とメリット・デメリットについて、さらに早期退職者の受け入れ例はあるのか、早期退職者が出戻りをする際のポイントについて解説していきます。

出戻り社員の定義と現状

出戻り社員とは何か？

出戻り社員とは、一度退職した会社に再度就職する社員のことを指します。
出戻り採用、カムバック採用、アルムナイ（英語で卒業生という意味）採用などの名称で制度化されることが多いです。

退職理由は様々で、新たな挑戦を求めて別の会社に移ったり、育児や介護など家庭の事情や病気などでやむを得ず退職した場合もあります。
再度就職する理由として、以前の職場の働きやすさや人間関係が再評価されたり、新たに得たスキルを持って再挑戦したいという動機が挙げられます。
企業側としては、出戻り社員が即戦力として活躍できるため、近年再評価されています。

出戻り社員は増加傾向

最近のデータによると、出戻り社員の数は増加傾向にあります。
マイナビの2024年「中途採用・転職活動の定点調査」のデータを見てみましょう。
2024年1月の時点で、出戻り採用を実施している企業は40.9％、従業員規模が大きくなるほど割合は高くなり、301名以上の大企業では55.7%が実施しています。
また、中途入社経験がある正社員で出戻り転職をしたことがある人は全体で12.3%となっています。

背景には、柔軟な雇用制度の普及や、労働市場の動向などが影響しています。
企業も以前に働いた社員が再度戻ることに対して前向きな姿勢を示すようになりました。
また、キャリアの多様性が求められる現代において、一度離れたことで得た新しいスキルや経験を持って再び戻ることが評価されるケースが増えています。

恋愛ではありませんが、離れてみることで見えてくる良さというものはあります。
一度他の会社を見てきた上で戻ってくるのならば、お互いに理解が深まりやすく、前とは違った視点で業務に取り組めるようになるため、出戻りも悪くない選択といえます。

出戻り転職のメリットとデメリット

出戻り転職にはメリットとデメリットが存在します。
即戦力としての活躍が期待される一方で、既存社員からの反発もあるかもしれません。

出戻り社員のメリット：即戦力として活躍

出戻り社員の最大のメリットは、即戦力としての活躍が期待できる点です。
以前の職場環境や業務内容を理解しているため、再度のトレーニングや教育のコストが削減されます。
また、既に職場の文化やルールを熟知しているため、他の新入社員と比べて立ち上がりが早いのも特徴です。
さらに、会社にとっても一度辞めたことで得た新しいスキルや知識を再度取り込むことができる点が大きな利点です。

そのため、多くの企業が出戻り社員の受け入れを積極的に行うようになっています。

出戻り社員のデメリット：既存社員の反発

一方で、出戻り社員のデメリットも無視できません。
特に、既存の社員からの反発が生じる可能性があります。
「一度辞めたのにまた戻るなんて」、「どうせまた辞めるのでは」というネガティブな見方がされることもあります。
また、出戻り社員が以前よりも上の役職についたり、年収が上がった場合、他の社員からの反感を買う恐れがあります。

このような場合、職場内での摩擦や不満が生じやすく、全体のチームワークに悪影響を及ぼす可能性があります。
出戻りの際、これまでの働き方のままでは周囲からの反感やプレッシャーに負けてしまうこともあり得ます。
以前まではなかったスキルや視点、働き方を積極的にアピールしていき、戻ってきてくれてよかったと思ってもらえるよう努力することが大事です。

出戻り採用の条件実例

出戻り採用の応募条件は企業によって異なります。
転職や育児・介護などを理由とした自己都合退職の場合に限定している企業が多い印象です。
一方で、選択定年制度応募者や会社都合退職者でも受け入れてくれる企業もあります。
まずは会社の採用情報を確認し、応募条件に合致するかを見てみましょう。

SMBC（三井住友銀行）

（1）当行での正規従業員としての勤続2年以上あること
（2）退職時の理由が以下であること
　　・学業、転職等
　　・結婚、出産、育児、家族介護、配偶者の転勤等

東京メトロ

（1）妊娠、出産、育児、介護、不妊治療、配偶者の転勤を理由に退職された方
（2）その他退職者（依願退職、選択定年、休職期間満了に伴う退職）で当社社員として3年以上勤務した方

住友重機械工業

（1）当社での正社員としての勤続が２年以上あること
（2）退職時の理由が転職・学業・配偶者の転勤等の自己都合もしくは会社都合であること
　　　※育児・介護を理由に退職された方の再任用については、別途、制度を設けています。

出戻り採用のプロセス

出戻り採用のプロセス

出戻り採用の手順は、企業や状況によって異なりますが、一般的なプロセスは以下の通りです。

• 出戻り希望者から会社に連絡をする
• 企業の採用担当者が現状を確認
• 面接
• 採用

まず、出戻り希望者からの連絡を受け、企業の採用担当者が現状を確認します。
その後、面接や評価を通じて、その人材が再び企業にとって価値ある存在であるかを判断します。
もし採用が決定した場合、必要な書類の提出や雇用契約の締結が行われます。
退職後に獲得したスキルなどによっては、以前と異なる部署やポジションに配属されることもあります。

採用ページにカムバック採用欄があれば、そこから応募すれば大丈夫です。
もし記載がない場合は、自分から人事に問い合わせる、または転職エージェントを通して問い合わせしてもらいましょう。

出戻り転職のポイント

出戻り転職を決断した場合、その切り出し方も重要です。
まず、自分の意志を明確に伝えることが大切です。
なぜ戻りたいのか、他の企業で何を学んだのか、そしてそれがどのように役立つかを具体的に説明することが求められます。
いくら出戻りOKの会社でも、「転職がうまくいかなかったから戻りたい」という社員の出戻りを許可することはありません。
出戻りが認められるのは「ほかの企業や自営業などを経験して、新たなスキルを獲得した社員」であること、さらに言えば「新たに獲得したスキルを使って、これまで以上に会社に貢献できる社員」です。
企業側もその説明を受けた上で再度雇用するかどうかを判断します。

会社を辞めて戻れる期間は？

会社を辞めてから戻れる期間は、企業や業界によって異なるため、一概には言えません。
しかし、一般的には5年以内であれば戻りやすいと言われています。
その理由として、職場環境や業務内容が大きく変わっていない可能性が高く、再度の適応が容易であるためです。

一方、ブランク期間が長くなるほど業務内容や同僚、企業文化が大きく変わっていることが多く、再度の適応に難しさが伴うこともあります。
そのため、戻れる期間については事前に企業側との確認が必要です。

在職期間はリセットが基本

一度退職したときに退職金をもらっているわけですから、在籍年数は継続されずにリセットされるのが基本です。
在籍年数のリセットによって影響を受けるもののは退職金、有給休暇、勤続給、休職期間などがあります。

まとめ

早期退職で退職したものの、次の会社でうまくいかない、前の会社に戻りたいと思うことはよくあることだと思います。
でも「早期退職時に割増退職金までもらって辞めたのに、また雇ってもらうことはできるのか？」と不安になりますよね。

早期退職者の出戻りを受け入れてくれるかどうかは企業によって違います。
もし出戻りをOKの企業だったとしても、「転職活動がうまくいかなかったから戻りたい」という理由では受け入れてくれることはないでしょう。
出戻りが認められる条件の基本は「ほかの企業や自営業などを経験して、新たなスキルを獲得した社員」であること、さらに言えば「新たに獲得したスキルを使って、これまで以上に会社に貢献できる社員」であることです。

早期退職時のままのスキルや仕事への取り組み方のままでは、もし出戻りに成功したとしても周囲からのプレッシャーに負けてしまう可能性があります。
これまでの自分とは違う、他の会社を経験して新しいスキルを得たり、視野が広がったことは積極的にアピールしていきましょう。
「戻れて良かった」「戻ってきてくれてよかった」とお互いが思えるようのが理想です。

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